人材の育成

育成に関する基本的な考え方

各社員が互いに人間性を尊重し、働きがいのある職場作りを目指しながら企業の永続的な付加価値向上に貢献する社員の育成に取り組みます。

育成に関する基本方針

  • ・積極的に「仕事を任せる」
  • ・育成の基礎となるOJT
  • ・「研修」で総合的な能力開発を促す

OJTによる育成

営業

同行
①先輩社員の営業に同行して営業手法を学ぶ。
②先輩に同行してもらい営業アドバイスをしてもらう。

開発

プロジェクト担当
入社2か月で開発プロジェクトに参加。実際に商品開発の一部を任せることで成長を促進します。

OJTを促進するための制度

パーソナルコーチ制度
新入社員に対して、先輩社員がマンツーマンで仕事全般のアドバイスを受け持ち、成長を促進する仕組みです。
メンター制度
パーソナルコーチとは別に、新入社員が抱える疑問や不安を、若手先輩社員がメンターとしてフォローする制度です。

能力開発のための研修制度

キャリア別教育

経営リーダー 中堅社員 若手社員 新入社員研修

育成制度

MDP(Management Development Program)
一定期間責任者としての業務を任せ、次期リーダーを養成する研修制度。この制度を通じて、対象者本人の成長だけでなく、リーダー候補の層が厚くなり、活性化された組織を維持するうえでも効果を発揮しています。
CDP(Career Development Program)
所属籍はそのまま、一定期間他のセクションに移って業務を経験する制度です。専門外の多彩な仕事を体験することで、広い視野の養成と新たな能力開発を促進します。最近は海外現地法人に赴任する「海外CDP」の実施も増えています。
マルチアセスメント
責任者のマネジメント力開発を促進するために、メンバーの視点で評価(サーベイ)を行い、結果を責任者にフィードバックする仕組みです。定期的に責任者自身のマネジメントにおける強みと課題を共有し、マネジメント力向上に役立てることが目的です。

実務教育

実務スキル研修
実務を行う上で各部門で求められるスキルの習得。
新任責任者研修
労務管理、社内規定など、責任者として必要な知識の習得。

社外教育

語学レッスン
自己啓発の一環として、語学レッスンを法人契約による割引料金で受講可能。
e-ラーニング・通信教育
仕事に役立つ度合いが高く、その講座を所定の期間内に修了した場合に、受講料の全額を会社が補助。