省エネ施策の考え方

一般的な原単位の定義

A

エネルギー原単位

B

エネルギー使用量

C

エネルギー量と密接な関係を持つ値

上述の原単位では、分子の“エネルギー使用量”が電気［ kWh ］・ガス［m³N］・重油［l］・熱量［GJ］・原油換算料［kl］・金額など、分母の“エネルギー量と密接な関係を持つ値”が重量［t］・面積［m²］・体積［m³］・個数・売上金額・付加価値額のように変動します。しかし、日本の省エネ法では、以下のように定められています。

省エネ法における原単位の定義

A

エネルギー原単位

B

エネルギー使用量（原油換算エネルギー使用量）

C

エネルギー量と密接な関係を持つ値（事業者が事業場ごとに定める）

電気需要平準化評価原単位

省エネ法では、法改正により「エネルギー消費原単位」に加え、新しい原単位「電気需要平準化評価原単位」を算出・管理し、どちらか一方で年平均1％以上削減することを義務付けています。どちらも原単位ですが、独立した指標なので組み合わせて見るものではないと理解することが大切です。

電気需要平準化時間帯とは

電気需要平準化時間帯とは、電気の需要の状況に照らし併せて需要の平準化を推進する必要性があると認められた時間のことです。具体的には、全国一律で7～9月（夏期）および12～3月（冬期）の8～22時（土日祝含む）を電気需要平準化時間帯としています。これは夏期・冬期ともに電力使用率が1日の平均を上回る時間帯となり、とくに省エネに力を入れる必要がある時間帯です。

電気需要平準化評価原単位の算出方法

電気需要平準化評価原単位の算出方法は、電気平準化時間帯の電気使用量を1.3倍として計算します。これは、電気平準化に資する措置を実施した場合に不利な評価を受けないためです。

原単位の変動要因

エネルギー原単位は、以下のような要因で変動します。

①

内部要因（製造に関わる要因）：生産量、品種構成、歩留まり、生産性、在庫、設備・工程変更等

②

外部要因：空調、クリーンルーム、冷凍機、チラー等の外気気温および湿度等

③

原単位自身の要因：生産量時期とエネルギー使用時期のギャップ、計測時間のズレ、分母の設定不適合等

電気需要平準化の基本的なテクニック

電気需要平準化の方法として、「ピークシフト」「ピークカット」「ボトムアップ」の3つを説明します。実際には、HEMS（ホームエネルギーマネージメントシステム）やBEMS（ビルエネルギーマネージメントシステム）、FEMS（工場エネルギーマネージメントシステム）などを導入し、ピークカットやピークシフトなどの省エネ施策を行います。

コージェネレーションのメリット

コスト削減に有効

従来の発電所で捨てられていた熱を利用するのでエネルギー効率が高く、ランニングコスト削減に効果的です。

CO₂排出量を削減

発電した電気と熱を効率的に利用するので、発電量が抑えられ、CO₂排出量の大幅削減に有効です。

電力の安定確保

電力会社から送電される電気と、コージェネレーション・システムによる発電のように、2系統の電力を確保することでエネルギー源が分散でき、停電や故障といった万が一のときにでも電力を確保しやすくなります。

電気需要平準化を促進

省エネ法では、電気需要平準化が盛り込まれていますが、コージェネレーション・システムを用いて発電を行えば、電力会社から購入する電気を削減でき、電気需要平準化の促進にも効果的です。